万全の備えに

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山から遭難事故を減らそう！！ 『ストップ・ザ・１０００』キャンペーン

警察庁発表の山岳遭難事故データによると、2018（平成30）年の山岳遭難の発生件数は2,661件、遭難者総数3,129人、死者・行方不明者342人、負傷者1,201人、無事救出1,586人で、統計に残る1961（昭和36）年以降で最も高い数値となりました。態様別では道迷いが1,187人（37.9％）と突出しています。 遭難者総数は、約20年間、右肩上がり傾向が続いています。これでは登山行為が、社会悪とみなされかねません。 そこで、私たち登山者が団結して、1996（平成8）年代の遭難者総数1,000人台に戻す“減遭難”に取り組みませんか。遭難とは言い難い道迷いが1,187人もいるのです。これを無くすだけでも3,129人から2,000人以下にまで減少させることができます。 日本では、かつて年間の交通事故死者が1万人を超えていました。最高は1970年の16,765人です。それが昨年（2018年）は3,532人にまで減少しています。1970年の数値のわずか21％です。確かに交通事故死者の減少は、法規制、車両改良などの要因が大きいと思いますが、「交通事故死者1万人キャンペーン」が奏功したのも事実です。やればできるのです。一緒に減遭難に取り組みましょう。

JMSCAでの主な取り組み

　登山は自然の中で行われる幅広いスポーツで体力や能力に応じて多様に楽しむことが出来る発展性のあるスポーツです。自然の中で行われるということが、その魅力を高めている反面、危険性も持ち合わせたスポーツとなっています。JMSCAの主な遭難対策活動は山岳遭難の予防とレスキュー技術の普及と啓発です。遭難事故防止への対応は、近年の中高年登山者の事故増加もあり特に力を注いでいます。遭難事故防止には遭難事故のデータや資料を収集して積極的に活用し、より具体的な対策が導かれるよう進める必要があります。
現在、警察庁の山岳遭難データと山岳遭難を専門とする研究者の協力を得て提供されたレポートなどを機会あるたびに各都道府県岳連や全国山岳遭難対策協議会関連の各協議会へ配布し、事故防止の対策や企画に少しでも生かされるように取組んでおります。また文部科学省と共催で安全登山指導者講習会を開催し、安全登山の指導とレスキュー技術の普及を図っている他、各都道府県岳連と協力し、レスキュー技術の普及と指導者の養成のために山岳レスキュー講習会を開催しております。
　また他の団体とも情報交換や共通テーマの問題解決の為に交流を促進しており、を設置し中高年登山者向けの安全登山シンポジウムの開催、冬・春の入山調査、雪崩研究、ビーコンの普及などに取組んでいます。
どんな荒海でも優秀な船長の下では難破しない、と言われます。同様に、登山でも優れたリーダーの下では遭難を回避できます。JMSCAでは、本年度より身近なリーダーを養成する「夏山リーダー養成講習会」を全国で展開し、“減遭難”に積極的に取り組んでいます。